以前にもこのブログで紹介しましたが、いよいよトランプー安倍密約でホルモン剤が大量に使われた非常に安価な米国産牛肉が大量に日本に輸入されることが決まりました。
当然のことながらコスト削減に血眼になっている外食産業が先を争って採用することは目に見えています。今後若者を中心として日本人は大量のホルモン剤を知らずに摂取することになるでしょう。
日本では大手の新聞やテレビでこの問題を大々的に取り上げて警鐘を鳴らすようなことは絶対にありません。業界や政府の利益最優先で、国民がどんな被害を受けようとそれは二の次なのです。今までも公害や薬害などで国の隠蔽によって国民は多くの被害を経験してきました。その体質は今も変わることはありません。
少なくとも自民党政権が続く限り、国民よりも国や経済界優先という考えに変わりはないでしょう。国のために国民は血を流せという考えが、現政権の隠された主要な考え方であることを国民の大多数は知らないでしょう。
政治に全く無関心の層が大多数を占める日本では、自民党支配はこれからも延々と続くことでしょう。そんな日本で自分を守るには自分自身で正しい情報を集め的確な判断の下、しかるべき防衛行動を取る以外に方法はありません。
大手新聞やテレビで伝えられない貴重な情報は、今や絶滅寸前の週刊誌で得られることが多々あります。今回の米国産牛肉の危険性を報じたのもそんな週刊誌の一つ、「女性セブン」2月20日号でした。
そこには、既に知る人ぞ知るの情報ではありますが、初めての人には相当衝撃的な事実が明らかにされています。これで何も感じないとしたらその人には何を言っても伝わらないでしょう。それこそ私の嫌いな自己責任としか言いようがありません。
EUでは既に1988年からホルモン剤を使用した米国産牛肉の全面輸入禁止を実行しています。そして非常に重要なエビデンスが得られています。この措置を取ったわずか17年間にEU諸国の多くで乳がん死亡率が20%以上減少し、中には45%近くも減った国があるのです。（週刊誌の記事では7年となっていますが、これは間違いだと思います。1が抜けてしまった誤植かも？輸入禁止になってから2006年までの統計からの結論ですから。）一方日本は逆で、乳がんが激増していますよね。当然だと思います。
EUがホルモン剤入り米国産牛肉の全面禁止に踏み切った際に、アメリカから報復関税やWTO提訴など様々な圧力がかけられました。しかしEUは日本と違って国民を守るために敢然とアメリカに立ち向かったのです。
近年アメリカの国民もこれを意識し始め、富裕層を中心に「オーガニック」とか「ホルモンフリー」といった、高価ではあるけれどホルモン剤が使用されていない牛肉を選択するようになっています。中間層でも牛肉離れが進行しているようです。
一方で、そういう意識がない大部分の日本国民は、お財布に優しいなどと、危機感に乏しい国の住人らしく、国産牛肉の600倍ものホルモン剤が検出されている米国産牛肉を買い漁っているというわけです。
以前にも言及したと思いますが、ホルモン剤入りは何も米国産牛肉に限ったものではありません。オーストラリア、カナダなどの輸入牛肉も添加量の多寡はあるにせよ同じです。EUや他の先進国と違って、何せ国がこれらのホルモン剤入り牛肉の輸入を防ごうとしていないのですからね。中国やロシアでさえ禁止しているのにですよ！！！
今や日本は行き場を失ったホルモン剤まみれの牛肉の最終処分場と化しているのです。国民の意識が低いとこういう状態になることは必然です。情けないことではあります。
財政的に苦しい若い世代を中心として、今後10年20年後に日本人の健康がどうなっているのか、恐ろしい予感しかありません。
国が国民を守らないことが確信できたので、少なくとも私の家族、子や孫とはこの情報を共有して自己防衛に努めます。多分牛肉だけでなく豚肉鶏肉なども同じでしょう。輸入肉を食べるくらいなら魚を食べた方が良いでしょう。
もう外食もよほど材料の表示がしっかりしたところ以外ではできませんね。